研究活動
研究業績
査読論文
41
金井昌信・上道葵・片田敏孝: 津波避難タワー・ビルへの避難意向特性に関する研究, 災害情報, No.15-2, pp. ?-?, 2017
40
金井昌信・蟻川景介・片田敏孝: ハザードマップの閲覧率・保管率に関する基準の検討, 災害情報, No.15-2, pp. ?-?, 2017
39
Toshitaka Katada, Masanobu Kanai, The School Education to Improve the Disaster Response Capacity : A Case of “Kamaishi Miracle”, JDR, Vol.11, No.5, pp. 845-856, 2016.
38
児玉真・片田敏孝・金井昌信・丸山日登志: 浸水想定および避難に関わる情報提示が住民避難意向に与える影響に関する研究, 自然災害科学, S03,Vol.35,特別号, pp.79-90, 2016.
37
金井昌信・片田敏孝: 東日本大震災以後の学校防災教育の実施状況とその実施効果に関する実態調査, 災害情報, No.13, pp.110-118, 2015.
36
金井昌信・片田敏孝: 東日本大震災が西日本沿岸地域住民の防災意識・行動に与えた影響の経年変化, 災害情報, No.13, pp.101-109, 2015.
35
児玉真・金井昌信・片田敏孝・波多野真樹: 災害シナリオ提示型住民意向調査に基づく住民避難特性に関する研究, 災害情報, No.12, pp.64-75, 2014.
34
金井昌信・片田敏孝: “津波から命を守るための教訓”の検証〜岩手県釜石市を対象とした東日本大震災における津波避難実態調査から〜, 災害情報, No.11, pp.114-124, 2013.
一般論文
66
金井昌信: “災害から命を守る”実践的な防災研究, 日本家政学会誌, Vol.68,No.5 pp.221-227, 2017.05.
65
金井昌信・片田敏孝: 南海トラフ巨大地震に関する想定の公表が沿岸地域住民に与えた影響, 土木計画学研究講演論文集, vol.54, CD-R(55), 2016.11.
64
金井昌信・榊原和哉・片田敏孝: 小中学校における防災教育の継続実施に関する一考察, 日本災害情報学会, 第18回研究発表大会予稿集, pp.190-191, 2016.10.
63
金井昌信・石井美帆・片田敏孝: 避難行動・避難情報に関するイメージと報道記憶の関係, 日本災害情報学会, 第18回研究発表大会予稿集, pp.168-169, 2016.10.
62
金井昌信・蟻川景介・片田敏孝: ハザードマップの閲覧・保管状況に関する一考察, 日本災害情報学会, 第18回研究発表大会予稿集, pp.52-53, 2016.10.
61
金井昌信・上道葵・片田敏孝: 津波避難タワー・ビルへの避難意向特性に関する研究, 日本災害情報学会, 第18回研究発表大会予稿集, pp.42-43, 2016.10.
60
児玉真・金井昌信・川東英治・片田敏孝・丸山日登志: 屋内安全確保を考慮した避難に関わる情報提示と住民避難意向に関する研究, 日本災害情報学会, 第17回研究発表大会予稿集, pp.202-203, 2015.10.
59
金井昌信・片田敏孝: 児童生徒の主体的な学び”を重視した防災教育の提案, 日本災害情報学会, 第17回研究発表大会予稿集, pp.86-87, 2015.10.
58
片田敏孝・金井昌信: 東日本大震災以後の学校防災教育の現状―効果と課題―, 日本災害情報学会, 第16回研究発表大会予稿集, pp.60-61, 2014.10.
57
細井教平・片田敏孝・金井昌信: 住民の主体的津波対応を促すための津波防災マップの開発, 日本災害情報学会, 第15回研究発表大会予稿集, pp.86-89, 2013.10.
56
児玉真・金井昌信・片田敏孝・波多野真樹: シナリオ提示型住民意向調査に基づく避難促進のための広報戦略に関する研究, 日本災害情報学会, 第15回研究発表大会予稿集, pp.318-321, 2013.10.
55
金井昌信: 防災における『想定』の意義を問う−特集のねらい− 災害情報, No.11, pp.1, 2013.03.
国内学会発表
73
金井昌信・片田敏孝: 南海トラフ巨大地震に関する想定の公表が沿岸地域住民に与えた影響, 第54回土木計画学研究発表会, 2016年11月, 長崎市(長崎大学)
72
金井昌信・榊原和哉・片田敏孝: 小中学校における防災教育の継続実施に関する一考察, 日本災害情報学会 第18回大会, 2016年10月, 東京(日本大学)
71
金井昌信・石井美帆・片田敏孝: 避難行動・避難情報に関するイメージと報道記憶の関係, 日本災害情報学会 第18回大会, 2016年10月, 東京(日本大学)
70
金井昌信・蟻川景介・片田敏孝: ハザードマップの閲覧・保管状況に関する一考察, 日本災害情報学会 第18回大会, 2016年10月, 東京(日本大学)
69
金井昌信・上道葵・片田敏孝: 津波避難タワー・ビルへの避難意向特性に関する研究, 日本災害情報学会 第18回大会, 2016年10月, 東京(日本大学)
68
児玉真・金井昌信・川東英治・片田敏孝・丸山日登志: 屋内安全確保を考慮した避難に関わる情報提示と住民避難意向に関する研究, 日本災害情報学会 第17回大会, 2015年10月, 甲府市
67
金井昌信・片田敏孝: 児童生徒の主体的な学び”を重視した防災教育の提案, 日本災害情報学会 第17回大会, 2015年10月, 甲府市
66
金井昌信・片田敏孝: 姿勢の防災教育を通じた災害文化の形成を目指して〜防災教育推進連絡協議会の活用〜, 第7回土木と学校教育フォーラム, 2015年8月, 東京(土木学会)
65
片田敏孝・金井昌信: 東日本大震災以後の学校防災教育の現状―効果と課題―, 日本災害情報学会 第16回大会, 2014年10月, 長岡市
64
金井昌信・片田敏孝: 東日本大震災以降の学校防災教育の課題と今後に向けた提案 第6回土木と学校教育フォーラム, 2014年8月, 東京(土木学会)
63
細井教平・片田敏孝・金井昌信: 住民の主体的津波対応を促すための津波防災マップの開発, 日本災害情報学会 第15回大会, 2013年10月, 桐生市
62
児玉真・金井昌信・片田敏孝・波多野真樹: シナリオ提示型住民意向調査に基づく避難促進のための広報戦略に関する研究, 日本災害情報学会 第15回大会, 2013年10月, 桐生市
国際会議発表
8
Masanobu Kanai, Toshitaka Katada, Issues of Tsunami Evacuation Behavior in Japan: Residents Response in case of Chilean Earthquake in 2010, Solutions to Coastal Disasters Conference 2011, Anchorage, Alaska, June, (2011).
7
Toshitaka Katada, Masanobu Kanai, Implementation of Tsunami Disaster Education for Children and Their Parents at Elementary School, Solutions to Coastal Disasters Conference 2008, Oahu, Hawaii, April,(2008).
6
Katada Toshitaka, Kanai Masanobu, Kim daehyun, Issue and effects about Publication of Flood Hazard Map in Japan, 大韓土木学会学術発表会, 済州島, 韓国, October, (2005).
5
Katada Toshitaka, Kanai Masanobu, Kim daehyun, Issue of Prevention Measures against Tsunami from the Citizens' Perception Pont of View, 大韓土木学会学術発表会, 済州島, 韓国, October, (2005).
4
Toshitaka KATADA, Noriyuki KUWASAWA, Masanobu KANAI, Scenario Analysis of Measure for Tsunami Disaster Prevention by Using Comprehensive Tsunami Scenario Simulator, International Tsunami Symposium, Athena, Greece, June, (2005).
3
Toshitaka KATADA, Noriyuki KUWASAWA, Masanobu KANAI, Kyohei HOSOI, Research on decision-making evacuation from a tsunami, International Tsunami Symposium, Athena, Greece, June, (2005).
2
Toshitaka KATADA, Masanobu KANAI, Noriyuki KUWASAWA, Study of Social Technology for Safety and Reassurance from Tsunami Disaster, HAZARDS 2004, Hyderabad, India, December, (2004).
1
Masanobu Kanai, Naojiro Aoshima, Nao Sugiki, Research for Demonstration on Bus Transit Activation Measures in the Motorization advance region, The 9th World Conference on Transport Research, Seoul, Korea, July, (2001).
研究費
科研費(代表) ⇒成果についてはこちら
平成20〜22年度
若手研究(B)『マスメディアによる災害報道が住民の災害観に与える影響に関する研究』
平成24〜27年度
若手研究(B)『津波避難を促進するための警報・避難情報の開発』
科研費(分担)
平成19〜21年度
基盤研究(A)『災害に強い地域社会の形成技術に関する総合的研究』(代表:片田敏孝)
平成26〜31年度
基盤研究(A)『新しい津波避難支援ツールの開発に関するアクションリサーチ−巨大想定に挑む−』(代表:矢守克也)
その他
平成26〜30年度
文部科学省 リスクコミュニケーションのモデル形成事業『姿勢の防災教育を通じた災害文化の形成』(代表:片田敏孝)
図書
分担執筆
2
災害情報学事典,日本災害情報学会編,朝倉書店,2016.03.
1
家族を守る斜面の知識〜あなたの家は大丈夫?〜,土木学会 地盤工学委員会 斜面工学研究小委員会,(社)土木学会,2009.07.